マテリアリティ(重要課題)
Materiality

2022年5月、サステナビリティ委員会を中心に、当社グループのサステナビリティにおける優先取組み項目を示すマテリアリティ(重要課題)を特定しました。マテリアリティに取り組むことで、サステナビリティ基本方針で掲げる社会課題解決と持続的な企業価値向上を目指します。
マテリアリティの特定に当たっては、まずサステナビリティ推進室で国際ガイドラインやESG評価機関の評価基準、投資家とのミーティング結果を踏まえ、当社グループが持続可能な成長を遂げるための課題点を議論しました。
そして、サステナビリティ推進室での協議報告をもとに、サステナビリティ委員会及び取締役会で社外役員や社外有識者からの意見も踏まえ項目を整理し、当社グループにおけるマテリアリティを4つ特定しました。
特に、商社流通業を祖業とする当社の価値創造の源泉は従業員一人ひとりが発揮するスキルにあるという考えのもと、「H」(Human Capital=「人財」)を最重要項目として選定し、人的資本の抜本的な強化を特記しています。
今後も当社グループは、社会情勢の動向やステークホルダーとの対話を通じて、マテリアリティの精緻化や、課題解決に向けた取組みを推進していきます。

マテリアリティ

人的資本強化(Human)を特別項目として抽出

  • E脱炭素・資源循環といった環境親和型ビジネスを推進する
  • Sステークホルダーとの関係構築を強化し、人権を尊重する取組みを具体化する
  • Gコンプライアンス・リスクマネジメント体制を中心とした内部統制を一層強化する
  • H多様な人財の創造的な活躍をサポートする登用・育成制度と職場環境を整備する

「人財」政策

  • シニア層リスキニング(学び直し)政策
  • 採用力強化(積極採用・待遇向上)
  • 人財育成研修強化(サステナビリティ経営研修・各種eラーニング)